主要指標
売上CAGR（3期）+19.9%スコアマップ
AI要約
✦ Pro一次データから自動生成 · FY2025✦メタは最新本決算（FY2025）で売上高$201.0B（前年比+22.2%）、純利益率30.1%・ROE27.8%。
成長トレンド・収益性・財務健全性まで踏み込んだAI要約の全文は Pro でご覧いただけます。
🔒 Proで全文を読む（月¥4,980）会社概要・事業内容
公開情報・公式IRをもとに作成Facebook・Instagram等を運営する世界最大級のSNS／デジタル広告企業で、AIとメタバースに巨額投資する。
- 設立
- 2004年（2021年10月にFacebookからMeta Platformsへ社名変更）
- 本社
- 米国カリフォルニア州メンローパーク
- 経営トップ
- マーク・ザッカーバーグ（会長兼CEO・共同創業者）
- 従業員数
- 約78,450人（2025年9月末時点）
- 上場
- NASDAQ: META
メタ（Meta Platforms, Inc.）は、Facebook、Instagram、WhatsApp、Messenger、Threadsといった世界で数十億人が利用するSNS・メッセージングサービス群「Family of Apps（アプリファミリー）」を運営する、世界最大級のソーシャルメディア企業である。2004年にマーク・ザッカーバーグらが「Facebook」として創業し、2021年10月に社名を現在のMeta Platformsへ変更。メタバースやAIといった「次世代コンピューティング・プラットフォーム」への注力を社名に込めた。
収益の大半（直近では総収入のおよそ98%）はデジタル広告で得ている。膨大なユーザーの利用データと行動シグナルを活用したターゲティング広告枠を、世界中の広告主に販売するのがコアのビジネスモデルである。ReelsやFeedのレコメンド、広告配信の最適化にはAIが深く組み込まれており、自社開発の大規模言語モデル「Llama」やAIアシスタント「Meta AI」を各アプリへ展開して、エンゲージメントと広告効率の両面を強化している。
事業セグメントは、上記の主力アプリ群からなる「Family of Apps」と、VR/AR・スマートグラス等の次世代ハードウェアを手がける「Reality Labs」の2つ。Reality LabsはQuestシリーズのVRヘッドセットやRay-Ban Meta／Oakley Metaスマートグラス、メタバース基盤Horizonを擁し、長期投資として大きな営業損失を計上し続けているが、ザッカーバーグCEOが議決権を握る統治構造のもと、AI・メタバースへの大型ベットを継続している。デジタル広告市場ではGoogle（Alphabet）と並ぶ二大プレーヤーの一角を占める。
主力事業・セグメント
Facebook、Instagram、WhatsApp、Messenger、Threadsを含むSNS・メッセージングサービス群。広告収入の中核を担い、全社売上のほぼ全てを生み出す。
各アプリの利用データを活用したターゲティング広告を世界中の広告主に販売する、Metaの主要な収益源。
VR/AR・メタバース関連のハードウェアとソフトウェアを開発する戦略的長期投資セグメント。Questシリーズなどを含む。
Ray-Ban MetaやOakley Metaのスマートグラス、QuestのVRヘッドセット、メタバース基盤Horizonなどの次世代デバイス・プラットフォーム。
自社開発の大規模言語モデルLlamaとAIアシスタントMeta AIを各アプリへ展開し、レコメンドや広告最適化、生成AI機能を提供する。
強み・競争優位
- ✓Facebook・Instagram・WhatsApp・Messengerなど複数の主力アプリで世界数十億人規模の巨大なユーザー基盤とネットワーク効果を持つ
- ✓膨大な利用データとAIによる高精度な広告ターゲティングで、デジタル広告市場の二大プレーヤーの一角を占める
- ✓創業者ザッカーバーグが議決権を握る統治構造により、AI・メタバースへの長期的かつ大規模な投資判断を機動的に下せる
- ✓Llama等の自社AIモデルとXR・スマートグラス分野への先行投資で、次世代プラットフォームの主導権獲得を狙える
ニュース・トピック
メタに関連する解説・分析ストックオプションや株式報酬(SBC)は、現金が出ていかないのに利益を押し下げる「見えないコスト」。希薄化の仕組みと決算書での読み方を、エヌビディアやメタを例に初心者向けに解説します。
巨額のAI投資は損益計算書とキャッシュフローのどこに出るのか。「過剰投資論争」を一次データの視点で冷静に読む。
同じ「最強7社」でも、主戦場と稼ぎ方はまるで違う。チップ・クラウド・広告・小売・端末・EV——7社を一枚に並べると役割が見える。
同じ「AI銘柄」でも、稼ぎ方はまるで違う。半導体・クラウド・基盤モデル・アプリの4レイヤーで地図化すると、お金の流れと利益率の差が一目で見える。
※ 速報ニュースフィードは順次拡充予定です。現在は当社編集の解説・分析記事と公式IRへの導線を表示しています。
財務の推移
SEC EDGAR 実データ取得済（最新 FY2025）業績推移
売上高と収益性
棒=売上高 / 線=利益率・ROE利益
経常利益・純利益EPS（1株当たり利益）
希薄化後健全性（自己資本比率）
棒=純資産・総資産 / 線=自己資本比率財務ハイライト・健全性
最新期 FY2025・一次データからの計算値ROE/ROA/自己資本比率/利益率/CAGR は、財務原本（米=SEC EDGAR・日=各社IR）の数値からの計算値です。 算出に必要な値が欠損する指標は「—」で表示します。
財務情報
SEC EDGAR · Form 10-K · 12期 · 無料/キー不要| 指標 | FY2020 2020-12 | FY2021 2021-12 | FY2022 2022-12 | FY2023 2023-12 | FY2024 2024-12 | FY2025 2025-12 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | $86.0B | $117.9B | $116.6B | $134.9B | $164.5B | $201.0B |
| 売上 前年比 | +21.6% | +37.2% | -1.1% | +15.7% | +21.9% | +22.2% |
| 純利益 | $29.1B | $39.4B | $23.2B | $39.1B | $62.4B | $60.5B |
| 純利益率 | 33.9% | 33.4% | 19.9% | 29.0% | 37.9% | 30.1% |
| ROE 純利益÷自己資本 | 22.7% | 31.5% | 18.5% | 25.5% | 34.1% | 27.8% |
| EPS（希薄化後） | 10.09 | 13.77 | 8.59 | 14.87 | 23.86 | 23.49 |
| 総資産 | $159.3B | $166.0B | $185.7B | $229.6B | $276.1B | $366.0B |
| 自己資本 | $128.3B | $124.9B | $125.7B | $153.2B | $182.6B | $217.2B |
※ 売上・売上原価・粗利・営業利益・純利益・総資産・自己資本・研究開発費・EPS・営業CF・設備投資・配当は SEC EDGAR companyfacts（通期 10-K/20-F）から機械取得した一次データ。利益率・ROE・ROA・フリーCF 等は当該数値から算出。 企業により未開示（粗利・営業利益・CF を出さない様式）の項目は「—」で表示します。本表は情報提供のみを目的とし、投資助言ではありません。
＋ 指標の用語解説
- ROE（自己資本利益率）
- 純利益 ÷ 自己資本。株主の元手をどれだけ効率よく利益に変えたかを示す。自己資本がプラスのときのみ算出。
- ROA（総資産利益率）
- 純利益 ÷ 総資産。資産全体の活用効率。
- 自己資本比率
- 自己資本 ÷ 総資産。高いほど負債依存が低く財務が健全。
- 純利益率
- 純利益 ÷ 売上高。最終的な手残りの利益率。
- 粗利率
- 売上総利益（粗利）÷ 売上高。米国開示（10-K）で取得できる場合に表示。
- 営業利益率
- 営業利益 ÷ 売上高。本業の稼ぐ力。米国開示で取得できる場合に表示。
- EPS（1株当たり利益）
- 純利益 ÷ 発行株式数（希薄化後）。
- 売上CAGR
- 開示期間全体の売上高の年平均成長率（複利）。
- フリーCF
- 営業キャッシュフロー − 設備投資。自由に使える現金。米国開示で取得できる場合に表示。
※ 各指標は一次データ（SEC EDGAR / EDINET）の実数から算出した計算値です。本ページは情報提供のみを目的とし、投資助言ではありません。
IR・開示資料
日米で比べる
同テーマの日本企業と主要指標を並べて比較（比率は良い方を強調・通貨は各社のまま）。
| 指標 | メタMETA | キオクシア285A |
|---|---|---|
| 売上 FY2025 | $201.0B | 2.34兆円 |
| 売上 前年比 | +22.2% | +37.0% |
| 純利益率 | 30.1% | 23.7% |
| ROE | 27.8% | — |
| R&D比率 | 28.5% | — |
関連動画
出典: SEC EDGAR (companyfacts)。本ページは情報提供のみを目的とし、投資助言ではありません。